同じ住宅ローン額でも「危険な家庭」と「余裕な家庭」がある理由

よくある失敗・リスク

「世帯年収900万円なら、どれぐらいの住宅ローンが安全ですか?」

住宅購入の相談で、本当によく聞かれる質問です。

でも実際には、この質問に“年収だけ”で答えることはできません。

なぜなら、同じ年収でも、家計の中身は家庭ごとにまったく違うからです。

実際、私がご相談を受けている中でも、

・ 年収900万円でも将来的に赤字になる家庭

・ 年収700万円でも余裕を持って暮らせる家庭

は普通に存在します。

住宅ローンは「借りられるか」ではなく、「払い続けられるか」が重要です。

今回は、「同じ住宅ローン額でも危険な家庭と余裕な家庭の違い」について分かりやすくお伝えします。

「世帯年収が高い=安心」ではない

まず、次の2つの家庭を見比べてみてください。

< Aさん夫婦(世帯年収900万円)>

・ 子ども2人

・ 車2台所有

・ 外食・旅行多め

・ 毎月ギリギリ

・ 貯蓄少なめ

 <Bさん夫婦(世帯年収700万円)

・ 子ども1人

・ 車なし

・ 支出低め

・ 毎月一定額を貯蓄

・ 生活コストを把握している

数字だけを見ると、Aさんの方が年収は200万円も高いです。

ですが、実際に家計を見ていくと、危険なのはAさんのケースだったりします。

なぜなら、住宅ローンで本当に大事なのは、“年収“ではなく、“毎月どれだけ余裕が残るか”だからです。

危険なのは「高いローン」よりも“余裕がない状態”

住宅ローンで失敗する原因というと、

「借りすぎ」

をイメージする方が多いと思います。

もちろんそれもあります。

ただ、実際には、教育費の増加、車の買い換え、時短勤務などちょっとした支出増が重なったタイミングで、一気に苦しくなるケースが非常に多いです。

つまり問題は、「いくら借りたか」だけではありません。

余裕のない家計で住宅ローンを組んでいるかどうかが大事なポイントです。

「返済比率◯%以内」は万能ではない

住宅ローンには、

「年収に対する返済割合は20~25%以内が安全」

「年収の6倍~7倍が安全な借り入れ」

「毎月の返済額は家賃並みに抑えると安心」

など、よく言われる目安があり、もちろん参考にはなりますが、それを鵜呑みにするのは危険です。

なぜなら、同じ年収でも、

・ 子どもの人数

・ 教育方針(私立か公立か)

・ 車を持つか(1台か、あるいは複数台を持つのか)

・ 実家に頼ることができるのかどうか

・ 趣味に対する熱量

・ 働き方(子どもと過ごす時間の考え方、親の介護リスク)

・ 将来の収入見込み

が違うので安全な住宅ローン額は当然変わります。

つまり平均値ではなく、「自分の家計」の場合はどうなのか?を考える必要があります。

共働き夫婦ほど、お金の全体像を共有することが難しい

実は、共働き夫婦ほど、

「お互いのお金を正確に把握していない」

ケースが多いです。

例えば、

・ 生活費だけ共同口座

・ それ以外は各自管理

・ 相手の貯蓄額を知らない

・ 毎月いくら使っているか分からない

という状態です。

何となく毎月問題なく暮らしているから大丈夫だろうと思っていても、実際に家計を整理してみると、実は「隠れ赤字」というケースも珍しくありません。

でも、夫婦といえでも、お金の話は難しいですよね。

責められている感じがしたり、

「そんなに使ってたの?」みたいな空気になったり。

だからこそ、第三者としてFPが間に入る意味があります。

FP相談で話し合う場を作る

住宅購入って、楽しみな反面、「この金額で本当に大丈夫かな…」という不安も出てきますよね。

ただ、お金の話は夫婦だからこそ難しくて、つい遠慮してしまったり、感情的になってしまったりすることも少なくありません。

そんな時に、FPのような第三者が入ることで、“夫婦で戦う”ではなく、“一緒に家計を確認する”空気に変わりやすくなります。

住宅購入は、家を買うことがゴールではありません。

これから先の暮らしを、ご夫婦で安心して歩んでいくためのスタートだと思っています。

住宅ローンの金額だけではなく、教育費や働き方、老後まで含めて将来のお金についても話し合うことで、「なんとなく不安だったこと」を具体化して、「どうすれば安心に楽しく暮らせるのか」を一緒に考える機会にしていきましょう。

最後に

最後まで、ご覧いただきありがとうございます。

住宅購入は、「なんとなく」で決めるには大きすぎる買い物です。

だからこそ安心して進めるためには、数字でしっかり判断することが大切です。

特に

・この価格で本当に大丈夫なのか不安

・自分たちの適正な予算が分からない

・誰かに客観的に見てほしい

そう感じている方は、一度、数字で整理してみることをおすすめします。

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